マテリアリティ
(経営重要課題)
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サステナビリティ経営の実践において、重要な役割を果たすのが マテリアリティです。不確実性の高い時代だからこそ、SEKISUI KASEIの経営理念やコーポレートビジョンを見つめ直し、中長期的に取り組むべき重要な経営課題を明確化しました。これらの課題を起点としてバックキャストで経営戦略を描き、具体的な経営計画へと落とし込むことで、持続可能な価値創造の実現に向けた取り組みを着実に進めています。
マテリアリティ特定プロセス
STEP1外部環境認識と課題抽出
当社グループ経営を取り巻く外部環境を、政治(Politics)・経済(Economics)・社会(Society)・技術(Technology)の観点で整理しました。これに加え、サステナビリティに関する国際的なガイドライン、ESG格付機関が重視する各種課題、SDGsなどをもとに、網羅的に課題を抽出しました。
- 参照した非財務情報開示基準他グローバル基準
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- 国際統合報告評議会(IIRC)「国際統合報告フレームワーク」
- 国連グローバル・コンパクト
- ISO26000(組織の社会的責任に関するガイドライン)
- Global Reporting Initiative「GRIスタンダード」
- Sustainability Accounting Standards Board「SASBスタンダード」
- ESG評価指標
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- FTSE、MSCI、DJSI
- SDGs
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- CSR先進企業ベンチマーク
STEP2機会とリスクの抽出
抽出した課題について、当社グループのビジネスモデルや価値創造・競争優位の源泉に影響を与えうる機会とリスクを分析しました。
STEP3重要課題の特定
リスクと機会について、それらが起こりうる可能性および財務への正負の影響度の視点で「当社グループにとっての重要性」を評価し、さらに「ステークホルダーによっての重要性(期待値)」との2軸で重要度を総合評価しました。

STEP4重要課題の承認と妥当性評価
特定したマテリアリティは、関係部門とサステナビリティ委員会が協議の上、サステナビリティ委員会で審議後、取締役会で承認されています。また、マテリアリティの特定プロセスについても、取締役会や第三者への意見聴取を行い、マテリアリティの妥当性評価をしています。

マテリアリティ
マテリアリティは、各推進項目ごとに担当役員を配置し、個別にアクションプラン・指標・目標を設定するとともに、取締役会による監督のもと、定期的に進捗状況のモニタリングを実施しています。これらの活動はステークホルダーとの対話にも活かされており、対話を通じて得られたフィードバックは、当社グループの経営に反映され、さらなる価値創造に寄与しています。
企業成長の持続性
カテゴリー | マテリアリティ | 推進項目 | 対応するSDGs |
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新たな価値創造 | 新製品・新事業創出 | 新領域の創出 |
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ビジネスモデル強靭化 | ビジネスモデル変革 | グローバル事業力の強化、 環境貢献ビジネスの強化 | |
資本効率性 | 資本コスト経営 | 事業ポートフォリオの最適化・ROIC指標の導入と浸透 |
経営基盤の持続性
カテゴリー | マテリアリティ | 推進項目 | 対応するSDGs | |
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[E] 環境 | 気候変動対応 | GHG排出量削減 |
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資源循環 | リサイクル・バイオマス原料使用比率の拡大、資源回収~再利用までのプロセス開発 | |||
環境負荷低減 | 廃棄物・有害物質の適正管理、水資源保全 | |||
[S] 社会 | 人的資本経営 | エンゲージメント | 働きがいある企業風土の醸成、 理念経営の実践、多様で柔軟な働き方の実現、健康増進・ワークライフバランス |
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ダイバーシティ | 女性支援充実、グローバル事業を担う人材の活躍支援充実 | |||
品質・保安 | 安心・安全の提供 | 品質クレームゼロ、 事故・労災ゼロ | ||
[G] ガバナンス | コーポレートガバナンス | 取締役会の実効性向上、ステークホルダーとの対話と情報開示 |
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コンプライアンス | 国内外における法令遵守の徹底 | |||
リスクマネジメント | リスク管理体制の強化、サプライチェーンアセスメント、BCP |
マテリアリティの見直し
積水化成品グループでは、外部環境の変化やステークホルダーからのご意見を踏まえ、原則として3年に一度、マテリアリティの見直しを行っています。直近では2024年2月に実施し、従来のESG課題に限定した内容から、企業成長の持続性(事業・財務要素)と経営基盤の持続性(ESG要素)の両面で構成される新たなマテリアリティへと進化させました。
また、マテリアリティの特定プロセスにおいても見直しを行い、中長期的な外部環境の変化をマクロ視点で整理した上で、機会とリスクを再分析しました。これらの発生可能性や財務への正負の影響度も加味して、課題の重要度評価を行っています。